定期の払い戻し完全ガイド!【メトロ・都営地下鉄】編!クレジットカードの場合は?

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定期券を買うときはその期間乗り続けることを見越して買うのが基本ですが、会社の異動などで通勤ルートが変わったり、急な引っ越しで使わなくなる可能性もありますよね。
長期乗り続けるつもりで6ヶ月定期を買ったのにたった1ヶ月で引っ越しが決まったりしたら、残った期間がもったいなくなってしまいます。


そういった場合のために、定期券は払い戻しも受け付けられています。
どのように払い戻しの手続きをすれば良いのか、またそのとき必要になるもの、更には知っておかないと損をすることなど細かなポイントがたくさんあります。


今回は東京メトロ、また都営地下鉄の定期を払い戻す際のポイントについてまとめていきますね!


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【東京メトロの定期払い戻し計算方法と払い戻し条件とは?払い戻しができる場所は?】

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東京メトロの定期券を払い戻してもらうためには、定期券売り場へ行く必要があります。
またどのようなパターンでも、払い戻す際に手数料220円がかかりますのでご注意ください。


定期の使用を中止する場合、1ヶ月単位で区切って払い戻し金額が決定されます。
例えば半年、6ヶ月定期を購入した場合、以下の計算方法で払い戻し金額を決めることになります。


1ヶ月使用した場合:定期運賃-(1ヶ月の運賃+手数料220円)
2ヶ月使用した場合:定期運賃-(1ヶ月の運賃×2+手数料220円)
3ヶ月使用した場合:定期運賃-(3ヶ月の運賃+手数料220円)
4ヶ月使用した場合:定期運賃-(3ヶ月の運賃+ 1ヶ月の運賃+手数料220円)
5ヶ月使用した場合:定期運賃-(3ヶ月の運賃+ [1ヶ月の運賃×2]+手数料220円)


例外として、有効開始日から7日以内に定期を払い戻す場合
「払い戻し金額=往復普通運賃×使用日数+手数料220円」
という計算式を使って払い戻し金額を決定します。


定期は「月単位の契約」となりますので、1ヶ月と1日使った場合でも「2ヶ月使用」とカウントされます。
これを知らないと大きく損をしてしまうこともありますので、事前に計算してきっちりその月以内に払い戻しをしてもらうようにしましょう。


また区間を変更する場合は、計算方法も少し変わります。
この場合は新しく新区間の定期を購入し、今まで使っていた定期を使って払い戻すやり方になります。


「払い戻し金額=定期運賃-(旬単位で使用した運賃+手数料220円)」


「旬」とは10日単位であり、これも1日でも過ぎて11日使うと「2旬」とカウントされます。
こちらもタイミングを間違えると大きく損をしてしまうので、気をつけてくださいね。
また基本的に、払い戻しに行く日は「使用日」としてカウントされます。
ここも気をつけておきたいポイントで、うっかり1日過ぎてしまわないように注意してください。


払い戻しに行く際には、公的証明書(免許証や社員証(写真付きのもの)、パスポートなど)が必要になります。


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【都営地下鉄の定期払い戻し計算方法と払い戻し条件とは?】

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都営地下鉄の定期券を払い戻してもらうためには、定期券売り場へ行く必要があります。
またこちらも、中止・区間変更どちらの場合も払い戻してもらうときに手数料220円がかかりますのでご注意ください。


定期の使用を中止する場合、1ヶ月単位で区切って払い戻し金額が決定されます。
例えば半年、6ヶ月定期を購入した場合、以下の計算方法で払い戻し金額を決めることになります。

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1ヶ月使用した場合:定期運賃-(1ヶ月の運賃+手数料220円)
2ヶ月使用した場合:定期運賃-(1ヶ月の運賃×2+手数料220円)
3ヶ月使用した場合:定期運賃-(3ヶ月の運賃+手数料220円)
4ヶ月使用した場合:定期運賃-(3ヶ月の運賃+ 1ヶ月の運賃+手数料220円)
5ヶ月使用した場合:定期運賃-(3ヶ月の運賃+ [1ヶ月の運賃×2]+手数料220円)


こちらも有効開始日から7日以内に定期を払い戻す場合
「払い戻し金額=往復普通運賃×使用日数+手数料220円」
という計算式を使って払い戻し金額を決定します。


定期は「月単位の契約」となりますので、1ヶ月と1日使った場合でも「2ヶ月使用」とカウントされます。
事前に計算して、出来るだけその月以内に払い戻しをしてもらえば大きく損をせずに済みますね。


また区間を変更する場合は、計算方法も少し変わります。
この場合は新しく新区間の定期を購入し、今まで使っていた定期を使って払い戻すやり方になります。
まず日割り額を計算し、それを使って払い戻し金額が決定されます。


「日割り額=定期運賃÷日数」(ただし1ヶ月=30日として計算)
「払い戻し金額=定期運賃-([日割り額×10×使用した旬数]+手数料220円)」


「旬」とは10日単位であり、これも1日でも過ぎて11日使うと「2旬」とカウントされます。
こちらもタイミングを間違えると大きく損をしてしまうので、気をつけてくださいね。


基本的に払い戻しに行く日も「使用日」としてカウントされます。
もちろん払い戻しに行く際には、公的証明書(免許証や社員証(写真付きのもの)、パスポートなど)が必要になります。


【クレジットカードで定期購入の場合の払い戻し注意事項!】

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定期はクレジットカードでも購入が可能ですが、クレジットカードで購入した定期の払い戻しをしてもらう際はいくつか注意点があります。


まず最初に、公的証明書のほかに「購入に使ったクレジットカード」も必ず必要になります。
そして現金で払い戻されるのではなく、「クレジットカードの口座」に振り込まれることになります。


そしてクレジットカードが必要という性質上、代理人を立てて代わりに払い戻し手続きをしてもらうことは出来ません。
(クレジットカードは本人以外の使用をそもそも認められていません)
「かならず本人が定期券・公的証明書・クレジットカードを持参の上」で、はじめて払い戻し手続きが可能になりますのでご注意くださいね。


【本人以外でも払い戻し申請は可能?】

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代理人を立てた定期の払い戻しは、先程の項目でもお話しました通りクレジットカードで購入した場合は受け付けてもらえません。
クレジットカードを使っていない場合は可能ですが、必要なものが増えますのでご注意ください。


代理人を立てる際に必要なものは「委任状、委任者の公的証明書の写し、代理人の公的証明書」になります。
公的証明書は免許証やパスポートなど、委任者の分は写しで構いません。


少し手間がかかってしまいますが、本人の申請が難しい場合はこのように代理人に手続きを行ってもらうことは可能です。


【まとめ】

計算などを見ていると混乱しそうですが、ともあれ「使用中止の場合は1ヶ月単位」「区間変更の場合は10日単位」ということをしっかり覚えていれば大きく損はしなくて済むと思います。
また申請日当日もその期間に含まれることも、しっかり覚えておきましょう。
あまり油断せず、余裕を持って払い戻しの申請を行ったほうが安心かもしれませんね。


クレジットカードを使った場合の払い戻しは多少手間がかかりますが、本人が申請した場合はさほど手間にもならずスムーズに流れると思います。
不可能な場合は仕方がありませんが可能であれば本人が向かい、ぱぱっと終わらせてしまいましょう!

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