東京メトロの定期払い戻し計算方法と払い戻し条件とは?払い戻しができる場所は?
東京メトロの定期券を払い戻してもらうためには、定期券売り場へ行く必要があります。
またどのようなパターンでも、払い戻す際に手数料220円がかかりますのでご注意ください。
定期の使用を中止する場合、1ヶ月単位で区切って払い戻し金額が決定されます。
例えば半年、6ヶ月定期を購入した場合、以下の計算方法で払い戻し金額を決めることになります。
1ヶ月使用した場合:定期運賃-(1ヶ月の運賃+手数料220円)
2ヶ月使用した場合:定期運賃-(1ヶ月の運賃×2+手数料220円)
3ヶ月使用した場合:定期運賃-(3ヶ月の運賃+手数料220円)
4ヶ月使用した場合:定期運賃-(3ヶ月の運賃+ 1ヶ月の運賃+手数料220円)
5ヶ月使用した場合:定期運賃-(3ヶ月の運賃+ [1ヶ月の運賃×2]+手数料220円)
例外として、有効開始日から7日以内に定期を払い戻す場合は
「払い戻し金額=往復普通運賃×使用日数+手数料220円」
という計算式を使って払い戻し金額を決定します。
定期は「月単位の契約」となりますので、1ヶ月と1日使った場合でも「2ヶ月使用」とカウントされます。
これを知らないと大きく損をしてしまうこともありますので、事前に計算してきっちりその月以内に払い戻しをしてもらうようにしましょう。
また区間を変更する場合は、計算方法も少し変わります。
この場合は新しく新区間の定期を購入し、今まで使っていた定期を使って払い戻すやり方になります。
「払い戻し金額=定期運賃-(旬単位で使用した運賃+手数料220円)」
「旬」とは10日単位であり、これも1日でも過ぎて11日使うと「2旬」とカウントされます。
こちらもタイミングを間違えると大きく損をしてしまうので、気をつけてくださいね。
また基本的に、払い戻しに行く日は「使用日」としてカウントされます。
ここも気をつけておきたいポイントで、うっかり1日過ぎてしまわないように注意してください。
払い戻しに行く際には、公的証明書(免許証や社員証(写真付きのもの)、パスポートなど)が必要になります。
![](https://www.kotsu.metro.tokyo.jp/common/img/ogp.png)
払い戻し条件とは?
都営地下鉄の定期券を払い戻してもらうためには、定期券売り場へ行く必要があります。
またこちらも、中止・区間変更どちらの場合も払い戻してもらうときに手数料220円がかかりますのでご注意ください。
定期の使用を中止する場合、1ヶ月単位で区切って払い戻し金額が決定されます。
例えば半年、6ヶ月定期を購入した場合、以下の計算方法で払い戻し金額を決めることになります。
1ヶ月使用した場合:定期運賃-(1ヶ月の運賃+手数料220円)
2ヶ月使用した場合:定期運賃-(1ヶ月の運賃×2+手数料220円)
3ヶ月使用した場合:定期運賃-(3ヶ月の運賃+手数料220円)
4ヶ月使用した場合:定期運賃-(3ヶ月の運賃+ 1ヶ月の運賃+手数料220円)
5ヶ月使用した場合:定期運賃-(3ヶ月の運賃+ [1ヶ月の運賃×2]+手数料220円)
こちらも有効開始日から7日以内に定期を払い戻す場合は
「払い戻し金額=往復普通運賃×使用日数+手数料220円」
という計算式を使って払い戻し金額を決定します。
定期は「月単位の契約」となりますので、1ヶ月と1日使った場合でも「2ヶ月使用」とカウントされます。
事前に計算して、出来るだけその月以内に払い戻しをしてもらえば大きく損をせずに済みますね。
また区間を変更する場合は、計算方法も少し変わります。
この場合は新しく新区間の定期を購入し、今まで使っていた定期を使って払い戻すやり方になります。
まず日割り額を計算し、それを使って払い戻し金額が決定されます。
「日割り額=定期運賃÷日数」(ただし1ヶ月=30日として計算)
「払い戻し金額=定期運賃-([日割り額×10×使用した旬数]+手数料220円)」
「旬」とは10日単位であり、これも1日でも過ぎて11日使うと「2旬」とカウントされます。
こちらもタイミングを間違えると大きく損をしてしまうので、気をつけてくださいね。
基本的に払い戻しに行く日も「使用日」としてカウントされます。
もちろん払い戻しに行く際には、公的証明書(免許証や社員証(写真付きのもの)、パスポートなど)が必要になります。